近年日本では、「働き方改革」が見直されています。その中でも、今はコロナウイルスなどにより「テレワーク」というものが注目されています。
この「テレワーク」というものは、従来の働き方とは大きく変わるものです。そのため「テレワーク」に関する知識がないと不安に感じる経営者もいるはずです。
今回は、「テレワーク」に関するメリットとデメリットについてご紹介いたします。
目次
「テレワーク」のメリット
従来の働き方では、企業のオフィスに社員が出社して業務をこなすのが一般的でしたよね。「テレワーク」は、オフィスに出社することがなく自宅で業務を行うというものです。IT企業で特に導入されているものであり、なぜこの「テレワーク」が各企業から注目されているのでしょうか。
「テレワーク」は、企業にとっても魅力的なメリットが多いのです。
生産性・効率性の向上
まず1つ目のメリットは、生産性・効率性の向上です。
「テレワーク」の働き方には、「在宅勤務」という形態があり、自宅が作業場になるため社内業務中の急な打ち合わせやお客様の訪問、会議などで業務を中断される心配がありません。そのため、社員は業務に集中でき、生産性・効率性の向上が見込まれます。
また、「テレワーク」は基本的にオフィスに出社する必要がないため都会での満員電車などのストレスも抱えることがありません。つまり、通勤時の疲労がないためにストレスフリーで業務ができるため、高い集中力を維持しながら業務ができるでしょう。
コスト削減
2つ目のメリットは、コストが削減できる点です。
「テレワーク」では、社員がオフィスに出社しなくてもいいため交通費が削減できます。それによりオフィススペースの削減にもつなげます。出社する社員が減ることで個々のオフィススペースを設ける必要がなくなります。
また、業務で必要な資料や書類をメールなどを使うことで、書類の保管場所や印刷のコストの削減も期待できます。
多様な人材活用
3つ目は、さまざまな人材の活用が見込める。
「テレワーク」では、場所や時間に縛られない柔軟な働き方ができるため、さまざまな事情を抱えた人にも注目されているものです。
例えば、働きたくても障害などで働くところが見つからなかったり、育児との両立が難しい主婦の方などに自社の戦力として働いてもらうことは企業側にとって多様な人材の活用につながります。
離職率低下
4つ目のメリットとして離職率の低下があげられます。
自宅で業務ができることにより通勤の必要がありません。朝バタバタして通勤に充てていた時間を家族との時間に充てることができるため、心身ともに余裕ができます。今までより病院などにも行きやすくなったりするため、社員の健康増進にも効果的でしょう。また、小さな子どもがいる従業員の場合、自宅で仕事ができれば保育園などに預ける必要もありません。つまり、子どもの育児のために退職せずに済むのです。このような理由から「テレワーク」では社員の離職率の低下が期待できます。
「テレワーク」のデメリット
メリットが多い「テレワーク」ですが、企業側としてはデメリットもあるため注意しなければなりません。デメリットも把握したうえで導入するかどうか決めましょう。
勤怠管理
1つ目のデメリットとして勤怠管理が大変なことがあげられます。
基本的に自宅での業務が中心になるため社員がどの時間に働いたのか管理するのが難しくなります。勤怠管理が混雑になるのは、企業側としても避けたい自体ですよね。
この問題点の解決策として、社員の勤怠管理のルールをしっかり決め社内で共有していくことが大切です。ログの管理システムや勤怠システムを導入するのも効率的です。
コミュニケーション不足
2つ目のデメリットとして社員同士のコミュニケーションが少なくなることが挙げられます。
「テレワーク」を導入することにより社員がそれぞれの自宅で働くことになるので、社員同士のコミュニケーションが少なくなってしまいます。コミュニケーションが少なくなることで情報共有ができず業務の効率が下がってしまう可能性があります。
この問題の解決策として、日常的にコミュニケーションをとるために、SNSや社内でのグループチャットを作り日ごろからコミュニケーションをとることがおすすめです。
まとめ
「テレワーク」は、企業側だけでなく社員側にとってもメリットがあるものです。しかし、メリットだけでなくデメリットもあるものです。企業にとっては魅力的なスタイルですが、導入するにはさまざまな手続きやコストがかかります。
デメリットも考慮しながら自社に合ったリモートワークの導入を検討してみましょう。
